地震被害の多くは地盤が原因

2011年に発生した東日本大震災では、当初は津波被害が注目されていましたが、時間の経過とともに、各地で崖崩れや液状化など、地盤に起因する建物やインフラへの被害が明らかになりました。

このように、地震時には地盤の弱さが大きな問題となります。地盤そのものが崩壊しなくても、軟弱地盤では地震の揺れが増幅されることがあります。住宅を建ててから後悔しないためにも、敷地選びの段階から土地の地盤特性を理解しておくことが重要です。

手がかりは地形と地盤の関係

日本の地形は、大きく山地・丘陵地・台地・低地に分けられます。山地や丘陵地、台地は比較的古い地層で構成されており、盛土造成地などを除けば、一般的に良好な地盤とされています。

一方、低地は新しい地層で形成されていることが多く、雨水や地下水が集まりやすいため、軟弱で不安定な地盤になりやすい傾向があります。川や池の近く、坂の下、水に関係する文字を含む地名の土地は、低地である場合が多く、注意が必要です。

弱点のある地盤には対策を

現在では、岩盤のような理想的な地盤の土地は限られており、ある程度弱点を持つ地盤にも住宅が建てられているのが実情です。

そのため、住宅を建てる際には、敷地の地盤を十分に調査し、必要に応じて地盤改良や杭工事、基礎の強化など、地震時の被害を軽減する対策を講じることが大切です。

敷地の地盤を調査する

災害に強い家を建てるためには、建物の構造だけでなく、土地そのものの強さも重要です。地震などによる被害を防ぐためには、敷地の地盤の強さを把握するとともに、その土地の地形や造成履歴などを知ることが、地盤を理解する第一歩となります。

そして、実際に住宅を建てる段階では、敷地の地盤状況を詳しく把握するために地盤調査を行います。住宅の耐震性や耐久性に大きく関わる基礎を適切に設計するため、また必要に応じて地盤改良を実施するためにも、地盤調査は欠かせません。

住宅で用いられる地盤調査方法

住宅で広く用いられている地盤調査方法の一つに、「スクリューウエイト貫入試験」があります。これは、敷地内の3〜5か所程度を調査し、深さ約5mまでの地盤の強さを確認する方法です。

軟弱地盤に起こる被害

地盤が軟弱な場合、地震時に大きな被害を受ける可能性が高くなります。軟弱地盤では揺れが増幅されやすく、特に木造住宅では揺れに共鳴して、さらに大きく揺れる「共振現象」が起こる危険があります。

また、地盤の硬さにばらつきがあると、建物の重さを均等に支えられず、長期間のうちに不同沈下が発生することがあります。その結果、住宅の傾きやひび割れ、断裂などを引き起こす場合があります。このような地盤は、地震時にも複雑な揺れを生じさせ、被害を拡大させる要因となります。

地盤の改良方法

地盤調査の結果、軟弱地盤と判定された場合には、主に次の3つの方法で地盤改良を行います。

1つ目は「表層改良」です。地表から約2m程度まで掘削し、セメント系固化材と土を混ぜ合わせて地盤全体を固める方法です。

2つ目は「柱状改良」です。基礎の下に数か所穴を掘り、セメント系固化材と土を混ぜながら柱状の改良体をつくり、良好な地盤へ建物の荷重を伝える方法です。

3つ目は、鋼管杭やコンクリート杭を基礎梁の下に打ち込む方法です。表層の地盤には頼らず、深い位置にある強固な地盤で建物を支えます。

これらの工事費用は、地盤の状態や工法によって異なりますが、一般的には総工費の約5％程度が目安とされています。いずれの場合も、専門家による適切な調査と判断が必要です。